気候変動の原因である二酸化炭素等の排出削減（緩和策）とともに、緩和策では避けられない地域への影響に対する適応策が必要となっています。しかし、各地域が主体となった適応策の具体化は極めて少ない状況です。このセッションでは、気候変動教育の中に適応をどのように組み入れるのかや、動き出した地域の事例や地域適応センターの取り組みを共有することで、住民や事業者が主体的に学び、実践を立ち上げていくために必要な視点やステップを整理し、地域力アップにつながる住民主体の適応策の推進につなげていくことを目指します。
■日時：2022年2月9日（水）
■zoomによるオンライン開催
■共催：持続可能な地域創造ネットワーク、環境首都創造NGO全国ネットワーク
■プログラム
14：15 開始（司会より）
趣旨 白井信雄氏 プロジェクトリーダー、山陽学園大学教授
14：20 話題提供１ 高橋敬子氏（話題提供 30 分、質疑 5分、）
立教大学社会学部特定課題研究員/立教大学ESD研究所特任研究員
14：55 話題提供２ 渡邉英治氏 （話題提供 20 分、質疑 5 分、）
山形県気候変動適応センター/山形県環境科学研究センター
15：20 話題提供３ 長内隆久氏 （話題提供 20 分、質疑 5分、）
豊田市環境学習施設「eco-T（エコット）」/NPO法人とよたエコ人プロジェクト
15：45 休憩
15：55 白井先生からその他の事例とコメント
16：15 白井先生への質問と話題提供者への追加の質問や疑問・課題・悩みの共有
16：45 終了
＊参加を希望される方は、下記のアドレスまで「報告会参加希望」と書いてお申し込みください。
